新職業性ストレス簡易調査票のご案内(推奨尺度短縮版・80問式)

 日本ストレス調査協会では、18年春以降、ご希望される事業者様に『新職業性ストレス簡易調査票(短縮版80問式)』のご提供を開始致します。

新職業性ストレス簡易調査票とは

 新職業性ストレス簡易調査票(短縮版)は、従来より幅広く使用されている職業性ストレス簡易調査票(57問式)に新たに22の尺度が追加し、合計42個の尺度で「職場の心理社会的な要因」「部署や事業場単位における仕事の資源」「労働者の仕事へのポジティブな関わり」といった評価ができる調査票です。

新職業性ストレス簡易調査票の特徴

  • 職業性ストレス簡易調査票(57問式)に、所定の設問を任意で追加し、評価した尺度をあらかじめ設定することができます。(当協会のストレスチェック支援では、平成21~23年度厚生労働科学研究費補助金(労働安全衛生総合研究事業)「労働者のメンタルヘルス不調の第一次予防の浸透手法に関する調査研究」に基づき、短縮版80問式で提示されている所定の設問(23問)を、職業性ストレス簡易調査票に追加し、ストレス調査票としてご提供致します)。
  • 仕事の負担に関する尺度を拡張し、情緒的な負担や労働者自身がもつ役割に対する葛藤を評価したり、仕事の資源に関する尺度としては、作業レベル(仕事の意義、役割の明確さ、成長の機会等)、部署レベル(仕事の報酬、上司のリーダーシップ等)、事業場レベル(経営層との信頼関係、人事評価の公正さ、個人の尊重など)といった幅広い職場環境の要因を評価できます。また、大きな特徴として、従来の職業性ストレス簡易調査票(57問式)ではカバーできない、ワークエンゲージメント(労働者の仕事へのポジティブな関わり度)、職場内の一体感といった測定が可能となります。
  • 新職業性ストレス簡易調査票は、集団分析を目的として開発されており、受検者個人へのストレスの程度の関するフィードバックは、職業性ストレス簡易調査票(57問式)と変わりありません。

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日本ストレス調査協会の職場環境改善支援について

 当ページのご案内内容をはじめ、当協会がご提供する新職業性ストレス簡易調査票、その他関連する情報は、平成21~23年度厚生労働科学研究費補助金(労働安全衛生総合研究事業)「労働者のメンタルヘルス不調の第一次予防の浸透手法に関する調査研究」等の資料、関連ホームページ掲載の情報を利用しています。

 また、日本ストレス調査協会では、公益財団法人日本生産性本部と東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野が共同設立した健康いきいき職場づくりフォーラム日本産業衛生学会等への加入による幅広い情報収集や、ご契約事業者様へのご支援による好事例の蓄積等をベースに、ストレスチェックを契機とした職場環境改善支援、メンタルヘルス対策支援に関する取り組んでいます。

  • 当ページ記載内容は、予告なく変更を行う場合がございます。予めご了承ください。

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